【過去記事】
民泊一覧
ここでは、日本人向けに『日本を拠点』にしているものと『海外のサイト』に分けて紹介をします。また、海外サイトでも『日本語表示が可能なサイト』を集めました。(※表が大きい時は、横に動きます)
日本拠点の民泊掲載サイト
サイト名 | 参考 |
STAY JAPAN | 日本語・英語・中国繁体あり。日本語・英語の電話対応あり |
Relux | 日本語・英語・中国繁体・中国簡体・韓国語の表記が可能。 |
SPACEMARKET STAY | 日本語・英語表記が可能。 |
エアトリ民泊 | 特区民泊と、簡易宿所登録物件のみを掲載。 |
tateru bnb | AndroidとiOSで専用アプリあり。 |
stayway | 各有名サイトを一括比較できる。 |
楽天LIFULL STAY | 約9,700万人の会員の楽天と、不動産情報大手のLIFULLのサイト。 |
一休.comバケーションレンタル | 民泊以外にも高級ホテルや旅館やレストランを検索可能。 |
海外拠点の民泊掲載サイト
サイト名 | 参考 |
airbnb | 数多くの言語と、各国の通貨表記に対応。365日24時間のカスタマーサポート。 |
HomeAway | 数多くの言語と、各国の通貨表記に対応。 |
agoda | 190万件以上を掲載。24時間365日17言語でサポート。 |
Trip.com | 200ヶ国120万件以上掲載。数多くの言語と、各国の通貨表記に対応。 |
Booking.com | 世界229の国・地域の旅館などを含む2,890万件を掲載。各国言語・各通貨に対応。 |
民泊ヤミ物件
2018年6月に施行された『住宅宿泊事業法』いわいる『民泊新法』ですが、その後も、大手宿泊サイトなどでも『ヤミ物件』が掲載され続ているので注意をしなければなりません。
ホテルや旅館業をおこなう場合、事業者は物件ごとに、自治体から『届出番号(許可番号)』を受け取る必要があります。しかし、この『届出番号』を偽って、民泊紹介サイトへ、物件を登録する業者がいます。これが今注目を集めている『ヤミ物件』です。
具体的には、1つの『届出番号』を複数の物件で使いまわしたり、存在しない『届出番号』などで、民泊掲載サイトへ登録をしている事が問題になっています。
現在は、掲載しているサイトは、その『届出番号』が自治体から発行されているものかを、確認する義務はなく、海外に拠点を置く『民泊物件紹介サイト』を日本の法律で規制などをする事ができません。
『違法なヤミ物件』では、自分が利用する『部屋の鍵』が誰でも使えるような状態での受け渡し方法や、部屋の中の『清潔を保たれていない』物件などが、数多く存在します。そのような物件を利用しないよう、自分自身でも自己防衛が必要です。
一部の自治体では、この『届出番号』を掲載している自治体があります。例えば、東京都では下記自治体が『届出住宅の一覧』を公表しています。(これは一例で、他の自治体でも公表されています)
自治体 | 届出一覧掲載ページ |
渋谷区 | 住宅宿泊事業(民泊)について |
豊島区 | 住宅宿泊事業法について |
新宿区 | 届出住宅の公表について |
港区 | 住宅宿泊事業(民泊)届出情報公表一覧 |
台東区 | 住宅宿泊事業者の届出情報の公表について |
墨田区 | 住宅宿泊事業に関する手続き |
世田谷区 | 住宅宿泊事業の届出情報の公表について |
杉並区 | 住宅宿泊事業(民泊) |
ご自身が宿泊する施設が、自治体への『届出』がされているかを確認する事は、大変な作業かも知れませんが、心配な時は、一度調べてみたり、宿泊事業者へ確認をしてみると良いかも知れません。
民泊については、過去記事『激増中の民泊』に詳しく書いています。ホテルなどの無料Wi-Fiについては『こちら』に書いています。