2018年8月『民泊一覧』




 

【過去記事】

激増中の民泊

 

民泊一覧

ここでは、日本人向けに『日本を拠点』にしているものと『海外のサイト』に分けて紹介をします。また、海外サイトでも『日本語表示が可能なサイト』を集めました。(※表が大きい時は、横に動きます)

 

日本拠点の民泊掲載サイト

 サイト名 参考
STAY JAPAN日本語・英語・中国繁体あり。日本語・英語の電話対応あり
Relux日本語・英語・中国繁体・中国簡体・韓国語の表記が可能。
SPACEMARKET STAY日本語・英語表記が可能。
エアトリ民泊特区民泊と、簡易宿所登録物件のみを掲載。
tateru bnbAndroidとiOSで専用アプリあり。
stayway各有名サイトを一括比較できる。
楽天LIFULL STAY約9,700万人の会員の楽天と、不動産情報大手のLIFULLのサイト。
一休.comバケーションレンタル民泊以外にも高級ホテルや旅館やレストランを検索可能。

 

海外拠点の民泊掲載サイト

 サイト名 参考
airbnb数多くの言語と、各国の通貨表記に対応。365日24時間のカスタマーサポート。
HomeAway数多くの言語と、各国の通貨表記に対応。
agoda190万件以上を掲載。24時間365日17言語でサポート。
Trip.com200ヶ国120万件以上掲載。数多くの言語と、各国の通貨表記に対応。
Booking.com世界229の国・地域の旅館などを含む2,890万件を掲載。各国言語・各通貨に対応。




民泊ヤミ物件

2018年6月に施行された『住宅宿泊事業法』いわいる『民泊新法』ですが、その後も、大手宿泊サイトなどでも『ヤミ物件』が掲載され続ているので注意をしなければなりません。

 

ホテルや旅館業をおこなう場合、事業者は物件ごとに、自治体から『届出番号(許可番号)』を受け取る必要があります。しかし、この届出番号』を偽って、民泊紹介サイトへ、物件を登録する業者がいます。これが今注目を集めている『ヤミ物件』です。

 

具体的には、1つの『届出番号』を複数の物件で使いまわしたり、存在しない『届出番号』などで、民泊掲載サイトへ登録をしている事が問題になっています。

 

現在は、掲載しているサイトは、その『届出番号』が自治体から発行されているものかを、確認する義務はなく、海外に拠点を置く『民泊物件紹介サイト』を日本の法律で規制などをする事ができません。

 

違法なヤミ物件』では、自分が利用する『部屋の鍵』が誰でも使えるような状態での受け渡し方法や、部屋の中の『清潔を保たれていない』物件などが、数多く存在します。そのような物件を利用しないよう、自分自身でも自己防衛が必要です。

 

一部の自治体では、この『届出番号』を掲載している自治体があります例えば、東京都では下記自治体が『届出住宅の一覧』を公表しています。(これは一例で、他の自治体でも公表されています)

ご自身が宿泊する施設が、自治体への『届出』がされているかを確認する事は、大変な作業かも知れませんが、心配な時は、一度調べてみたり、宿泊事業者へ確認をしてみると良いかも知れません

 

民泊については、過去記事『激増中の民泊』に詳しく書いています。ホテルなどの無料Wi-Fiについては『こちら』に書いています。

 




 

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